

引っ越しや模様替え、買い替えなどで不要になった大型家具や家電。処分したいけれど「どうすればいいの?」と迷う人も多いのではないでしょうか。この記事では、自治体回収から業者依頼、売却・寄付まで、状況に応じた処分方法と選び方をわかりやすくご紹介します。
自治体の粗大ごみ回収を利用する
各自治体では、粗大ごみとして家具や一部の家電を有料で回収しています。回収には事前申し込みと粗大ごみ処理券の購入が必要です。申し込みは電話やインターネットから可能で、指定日に玄関先や敷地内の収集場所に出しておけば回収してもらえます。
- 【メリット】安価で信頼性がある
- 【デメリット】日時指定ができず、回収まで日数がかかる
家電リサイクル法対象品の正しい処分法
テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの4品目は「家電リサイクル法」の対象です。これらは自治体では収集していないため、適切なルートで処分する必要があります。
方法 | 内容 | 費用の目安 |
---|---|---|
販売店に引き取り依頼 | 買い替え時に旧製品を回収 | リサイクル料金+収集運搬費(合計約5,000円〜) |
指定引取場所に持ち込み | 郵便局でリサイクル券を購入後、自力で運搬 | リサイクル料金のみ(約1,000〜3,000円) |
製品ごとの料金はメーカーやサイズにより異なるため、事前に確認しましょう。
リサイクルショップや出張買取を利用
まだ使える状態の家具や家電は、リサイクルショップや買取専門業者に引き取ってもらえる可能性があります。店頭に持ち込むほか、出張買取サービスを利用すれば、運搬の手間もかかりません。
- 【メリット】処分費用がかからず、むしろ現金化できる可能性も
- 【デメリット】年式が古い、状態が悪いと買取不可の場合あり
フリマアプリやネットオークションで売却
自分で販売したい場合は、フリマアプリやネットオークションも選択肢になります。家具や家電は需要が高いため、タイミング次第では高く売れることも。ただし、梱包・配送の手間がかかる点は要注意です。
- 梱包が大変な大型商品は「引き取り限定」で出品する方法も
- 送料が高くなりやすいため、事前に見積もりをチェック
不用品回収業者に依頼する


とにかく早く、手間をかけずに処分したい方には、不用品回収業者への依頼がもっとも効率的です。大型家具や家電はもちろん、家中の不用品をまとめて一括で回収してくれる業者も多く、引っ越し前後や遺品整理の場面でも重宝されています。
どんなときに便利?
- 粗大ごみの回収日まで待てないとき
- 重くて自分では運び出せないとき
- 複数のアイテムを一気に処分したいとき
- 即日・週末など希望の日時に対応してほしいとき
回収の流れ
- 問い合わせ・見積もり依頼:電話やWebフォームから相談できます。
- 事前見積もり:現地での下見や写真送付で概算見積もりが提示されます。
- 回収作業:作業員が運び出しから積み込みまで対応。立ち会いのみでOKです。
- 精算:作業完了後に現金またはカードで支払い。
料金の目安と注意点
回収費用は「回収する量・品目・搬出状況(階段あり・吊り下げ必要など)」により変動します。目安としては以下の通りです。
品目 | 費用の目安(1点) | 備考 |
---|---|---|
2ドア冷蔵庫 | 5,000〜8,000円 | 階段作業ありで+2,000円前後 |
ソファ(3人掛け) | 8,000〜12,000円 | 解体の有無で料金変動 |
洗濯機 | 4,000〜6,000円 | リサイクル対象のため別料金含む場合あり |
不用品が多い場合は、「軽トラック積み放題プラン」などのパック料金がお得になることもあります(1台あたり15,000〜30,000円程度が相場)。
業者選びのポイント
- 一般廃棄物収集運搬業の許可を取得しているか確認
- 訪問前に見積もり無料かどうかチェック
- 追加費用が発生しない明朗会計な業者を選ぶ
- 口コミ評価や実績数を参考にする
トラブルを避けるために
「無料回収」と謳いながら高額な請求をされたり、回収後に不法投棄されてしまう事例もあるため注意が必要です。正式な許可を持たない業者の利用は避け、複数社から相見積もりを取ることで安心して依頼できます。
メリットとデメリットのまとめ
メリット | デメリット |
---|---|
・即日対応可(業者による) ・搬出・運搬すべてお任せ ・まとめて処分できて手間がない | ・費用はやや高め ・悪質業者に注意が必要 ・買取ではないのでお金にはならない |
時間や手間をかけずに不要品を処分したい方には、信頼できる不用品回収業者の活用が大きな助けになります。大掃除や引越しの際は、選択肢のひとつとして積極的に検討してみましょう。
無料回収・寄付制度の活用
状態の良い製品なら、無料で回収・引き取りしてくれる業者や団体もあります。一部の家電量販店やNPO団体では、家庭で不要になった家具・家電の寄付を受け付けており、福祉施設や被災地などに再利用されます。
- 寄付証明書が発行されるケースもあり、法人利用にも最適
- 対応地域や対象品目が限定されていることがあるので確認を
選び方のポイント早見表
処分方法を比較した表を参考に、目的や状況に合った手段を選びましょう。
状況 | おすすめ方法 | ポイント |
---|---|---|
すぐに処分したい | 不用品回収業者 | 費用は高めだが即対応 |
処分費を抑えたい | 自治体の粗大ごみ | 日程に余裕が必要 |
まだ使える品 | リサイクルショップ・フリマ | 売却できればプラスに |
買い替え予定あり | 購入店の引き取り | 引き取り条件を確認 |
まとめ


大型家具や家電の処分は、選ぶ方法によって費用や手間が大きく異なります。まだ使えるなら売却や寄付も検討し、急ぎの場合は不用品回収業者が安心。それぞれの方法の特徴を理解し、自分に合ったスムーズな処分方法を選びましょう。賢く処分して、スペースも心もスッキリ整えましょう。
FAQ(よくある質問)
Q. 自治体の粗大ごみ回収にはどのくらいかかる?
A. 家具の大きさや種類によりますが、1点あたり200〜1,000円程度が目安です。
Q. 家電リサイクル法対象品を無料で処分する方法は?
A. 基本的には費用がかかりますが、買い替え時に無料引き取りキャンペーンを行っている店舗もあります。
Q. 出張買取は断っても大丈夫?
A. はい、査定後にキャンセル可能な業者がほとんどです。ただし、訪問時の対応内容は事前に確認しましょう。
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